損しない投資信託を選ぶために必要な、たった４つの投資信託用語とは

投資信託にまつわる言葉の中で、おさえておくべきキーワードというのがあります。なかでも重要なのが、「純資産総額」「基準価額」「騰落率」「トータルリターン」の4つです。投資信託選びに必ず役立つものなので、この機会にチェックしておきましょう。

純資産総額：“規模の大きさ”を示すもの。小さくなり続けている投資信託は要注意

いろいろ調べていたら、自分にぴったりかも……という投資信託が見つかったとします。そのときにまずチェックしてもらいたいのが、「純資産総額」です。

純資産総額とは、その投資信託が持つすべての財産（株や債券など）を合計した数字のこと。いわゆる、その投資信託の“規模の大きさ”を示すものです。純資産総額が数百億円から数千億円もあれば規模が大きい投資信託といえますが、なかには１兆円を超える巨大な投資信託もあります。

まず、純資産総額が大きいかどうかを見ましょう。規模が大きいほど、その投資信託は多くの投資家から支持を集めているといえるでしょう。特徴が同じか、もしくは似ている投資信託がいくつかあるなら、純資産総額が大きい投資信託を選ぶのが安心といえます。

さらに、純資産総額が順調に増えているか、それとも減り続けているかも、重要なチェックポイントになります。

運用成績がよかったり、多くの投資家から人気があって投資信託を買う人が増えたりすると、純資産総額は増えていきます。このような上昇の状況が続いている投資信託は運用が安定しているといっていいでしょう。

その一方で、運用成績が悪くなったり、投資家からの解約・売却が増えたりして、純資産総額が減り続ける投資信託もあります。このような悪循環が続き、純資産総額が極端に減ってしまうと、安定的な運用ができなくなり、最終的に投資信託の運用は終了、強制的に売却させられる（これを「繰上償還」といいます）こともあります。純資産総額が減り続けている投資信託は、注意が必要です。

純資産総額で投資信託を選ぶチェックポイント

基準価額（基準価格）：投資信託の“時価”を示す。「基準価額が低いから買い時」は違うので注意

投資信託でよく使う言葉で特に目にするのが、この「基準価額」ではないでしょうか。

基準価額とは、投資信託の現時点での値段（時価）のこと。「基準価格」と呼ぶこともあります。株式でいう「株価」にあたるものと考えてもらえれば、わかりやすいかと思います。

基準価額は、純資産総額をすべての「口数」で割って計算します。運用を開始するときの投資信託の基準価額は1万口あたり1万円からスタートするのが一般的。基準価額は1日に1回変動します。

基準価額の計算式

たまにですが、「基準価額が高いから運用がうまくいっている」「基準価額が低いから運用がうまくいっていない」というように考えている人を見かけることがありますが、じつはそうではありません。

例えば、基準価額が1万5000円の投資信託と、基準価額が8000円の投資信託がある場合、1万5000円のほうが割高で、8000円だから割安かというと、そうではないのです。

先ほど基準価額の計算式についてお話ししましたが、基準価額は「1口あたりの純資産総額」でしかありません。その額の水準が割高か割安かは正直わからないのです。基準価額だけで投資信託の買い時を判断するのはおすすめできません。あくまで基準価額はこれまでどのように動いてきたのか、ひとつの目安として見るのがよさそうです。

ただ、純資産総額が増え続け、基準価額も上昇し続けている投資信託は、多くの投資家が買い続けていて、運用成績も良好といえます。まずはこのような投資信託を選んでみることから始めてみてはいかがでしょうか。

騰落率、トータルリターン：どちらも投資信託の“利回り”だけど、この2つの違いは？

「投資信託がどれだけ儲けているのか」。これはぜひ知っておきたいデータですよね。それがよくわかるのが、「騰落率」と「トータルリターン」です。これらは預金でいう「利回り」みたいなもので、投資信託での儲かり具合がパーセント（%）で表示されます。

まず、騰落率とは、一定の期間に基準価額がどれだけ上がったか（または下がったか）を表したものです。前日比や1週間、1ヵ月、3ヵ月、6ヵ月、1年、3年、5年と、いくつかの期間で分けて見られます。

それに対し、トータルリターンとは、投資信託にかかった手数料や受け取った分配金などを含めて計算していて、一定の期間でどれだけ値上がり（または値下がり）したかを表したもの。トータルリターンも騰落率と同じく、いくつかの期間で分けて数字をチェックできます。

最近では、騰落率よりも、手数料や分配金などが反映されていて、リアルにどれだけ儲かったか（または損したか）が明確になっているトータルリターンが重視されています。実際、証券会社や銀行などの販売会社は年に１回以上、投資家に対し、買った投資信託のトータルリターンを通知することが義務付けられています。

どれだけ儲けているかがわかる！ 騰落率とトータルリターンの違いは？

似たタイプの投資信託がいくつかあるなかで、過去のトータルリターンが高い投資信託は有望といえます。ただし、トータルリターンはあくまで過去の実績で、将来の儲けを保証するものではありません。投資信託が今後どうなりそうか、ひとつの参考材料として活用するのがよいでしょう。